太平洋戦争の転機はミッドウェー海戦とガダルカナル島にあったんかなぁ?と勝手に思っているんですが他に何かありますでしょうか?

思いつくままに挙げてみたいと思いますね。

1,緒戦でインドに行かなかった。当時のイギリス軍の装備は劣弱であったため、本気で攻略したら十分に可能であったかも知れないが、末期になってやってみたら強力な装備を持つイギリス軍にはばまれ、多大な犠牲を出して撤退せざるを得なかった。初期にインド攻略を成し遂げていたらなら、イギリスの戦意喪失→日英講和→アメリカとも講和はあり得た。

2,シンガポール陥落直後に講和しなかった。日本圧倒的優位な戦況下でなんとかして講和のチャンネルを開いていれば、当時はアメリカも何年も戦争するのとか疲れるとか嫌だなあと考えていたかも知れないので、アメリカに満州国を承認させて太平洋を不可侵条約の対象エリアにして講和はあり得た。その場合はイギリスも乗ってきた。

3,サイパン島陥落。大本営はサイパンに大軍を送り込み、ガチガチに陣地を構築させて、これならアメリカ軍も突破できまいと考えていたらしいのだが、どんなにガチガチな陣地も艦砲射撃で木っ端みじんに。とはいえ、サイパン陥落後はまだフィリピン攻略が残っていたので、東條退陣と引き換えに講和のチャンネルを開き、日本は全ての植民地を諦め、中国から完全撤退するという条件で講和できたかも知れない。その場合、戦後の占領はされずにすんだ。

4,近衛上奏文が出されたタイミング。このタイミングで近衛の言う通り講和に持ち込んでいれば、その後の空襲も原子爆弾もソ連の参戦もなく、日本人の命は100万人くらい助かったかも知れない。問題は、そもそもあの段階で講和が可能だったのかどうか。降伏以外にもはや手はなかったかも知れない。

くらいでしょうかね。



もし、徳川幕府が何らかの理由で倒れ、天下統一される前の戦国時代のような状態で開国要求勢力が日本に到着したら、日本も清のような状態になっていましたか?

「もし、徳川幕府が何らかの理由で倒れ、天下統一される前の戦国時代のような状態で開国要求勢力が日本に到着したら、日本も清のような状態になっていましたか?」とのquoraでの質問に対する私の回答です。

インドみたいになったと思います。インドは各地のマハラジャが互いに覇を競い合う状態であったため、イギリスがマハラジャAと組んでマハラジャBを滅ぼしたり、マハラジャCと組んでマハラジャDを滅ぼしたりを繰り返し、最終的にビクトリア女王を皇帝として戴くインド帝国になりました。清の場合は中央集権国家であったため、戦争に敗けるごとに列強に土地を切り与えねばなりませんでしたが、統一国家としてのまとまりを失うには至りませんでした。日本がもし戦国時代の状態で、英米仏露の艦隊がやってくるというようなことになれば、容赦なく、丸ごと飲み込まれるか、列強の間で分割され、日本という国は消滅したと思います。



新宿の中村屋サロン美術館

新宿のとある一角に、洋食で有名な中村屋王国みたいなビルが存在する。

中村屋の洋食レストランがあるだけでなく、持ち帰り用の食品点もあれば、美術館まで所有している、中村屋王国である。成功した企業が美術館を持つことは、決していけすかない嫌味な趣味などではない。美術館を持つことは成功者の証であり、文化芸術面での社会貢献の一環であり、社会はそのような成功者や企業に対し、それにふさわしい敬意を持つのがより理想的だと思っているので、「王国」という表現は、私なりの敬意の表明である。ポーラとか、ブリヂストンとかの企業が美術館を持っているのと同じで、そういう施設を持とうと思う発想法は結構素敵なのではないかと私は思う。もうちょっと規模の大きいものではフジサンケイグループが箱根でピカソの絵を集めたりしているのがあって、かつて経営者一族が役員会のクーデターで追放された際、なんとなく空気として、美術品集めにかまけているからこのようなことになったのだと言わんばかりのものが流れていたような気がするが、あのケースと美術品の収集は関係がない。美術品を集めたからクーデターが起きたのではなく、企業のガバナンスに失敗したからクーデターが起きたのである。

ま、それはそうとして、中村屋である。大正から昭和の初めくらいにかけて、中村屋は芸術家サロンとして機能するようになった。創業者が芸術家たちをかわいがり、パトロネージュするようになって、芸術家たちが出入りするようになったというわけだ。言うなれば中村派である。フランス絵画の世界にエコールドパリとか、バルビゾン派とかがあるような感じで、中村派と呼ぶべき絵画グループが存在したわけで、中村屋サロン美術館ではそういった、中村屋にゆかりのある芸術家の作品を見ることができる。私が見学して得た印象としては、中村派の芸術家たちは日本の風景や日本人の佇まいをどのように描けば西洋絵画の手法に馴染ませることができるかということに腐心していたように感じられた。

中村屋と言えば、カレーである。インド独立運動に身を投じ、日本に亡命したラース・ビハーリー・ボースが中村屋に本格的なインドカレーを伝えたそうだ。中村屋のボースはよくチャンドラ・ボースと混同されるが、別人である。ボースは創業者の娘と結婚して日本の生活に馴染んでいくのだが、孫文が日本に亡命した際に宮崎滔天などの支援を受けたのによく似た構図と言えるかも知れない。このボーズのおかげで、東京名物中村屋カレーが楽しめるのである。私もせっかくなので中村屋のカレーパンを食べてみた。地下の食品売り場には小さなフードコートになっていて、カレーパンやスイーツ、ホットコーヒーなどを買ってその場で食べることができる。新宿という、ありふれた要件で誰もが立ち寄る土地で、中村屋の美術館に入ることで非日常を楽しめるのは結構いい経験になった。

中村屋のカレーパン
中村屋で食べたカレーパン

最後に、偶然、チャンドラ・ボースのことにも少しだけ触れたので、ついで議論したいのだが、日本の力を借りてインド独立を果たそうと考えていたチャンドラ・ボースは、日本の敗色が濃厚になる中、日本ではなくソビエト連邦と中国共産党の支援を受けることでインド独立運動の継続を模索するようになった。日本の敗戦を知ったボースは台湾から日本軍機で大連にわたり、ソ連軍に投降することを計画したが、飛行機は離陸の瞬間にプロペラが滑落してしまい、飛行機は地面に激突した。ボースは全身やけどを負い10日あまり持ちこたえたが、彼は台湾で亡くなった。私の想像だが、謀殺なのではないだろうか。ボーズが日本軍機を使って大連に渡ることを計画した以上、日本軍の全面的な協力がなくてはならず、当然、諸方面にボーズの考えは伝達されていたに違いない。そして日本軍内部には多様な意見があり、純粋にアジア解放思想を持つ軍人たちは、たとえ日本が滅びてもボーズにできるだけの協力をすることで、インド独立に協力したいと願っただろうけれど、一方で日本が戦争に敗けたと知って敵に寝返るのかと憤慨した面々もいるだろう。仮にもレイテ沖海戦以降、日本・台湾からは無数の特攻隊員がアメリカ艦隊を目指して飛び立っている。そのため飛行機整備のノウハウの蓄積は凄まじいものがあったに違いなく、プロペラの滑落など意図しなければ起きないのではないかという気がする。それも離陸の瞬間に外れるのだから、誰かが故意に外れるように仕組んだのではないかと思えてならないのだ。このようなチャンドラ・ボース謀殺説は、私の妄想のなせるとんでも都市伝説みたいなものなので、本気にしていただかないでいただきたい。日本とともにアジア解放のために戦ったチャンドラ・ボース氏に敬意を表します。



アメリカ企業がフィリピンにアウトソーシングしている件

今、アメリカ企業からフィリピンの企業へのアウトソーシングがちょっとしたブームになっているとフィナンシャルタイムスが報じています。アメリカの消費者がコールセンターに電話するとフィリピンのスタッフにつながり、説明を受けるというサービスなどがあるらしいのですが、経済の法則に則ったと言える良い面と、それ故にか或いは政治的な意味での悪い面の両方があるようです。

良い面というのはもちろん、フィリピンの人件費はアメリカのそれよりも遥かに低いはずですから、アメリカの消費者はより安い値段でサービスを受けることができるということがあります。ですが一方で、それだけアメリカ人の雇用を奪っているということが、いわば悪い面で、ドナルドトランプさんが大統領になったことで、アメリカという巨大消費地の企業が第三世界の人件費の安い国や地域にアウトソーシングするというビジネスモデルに地殻変動が起きるかも知れないというようなことらしいです。

物価が安くて雇用のない国と、物価が高くて雇用のある国だったら、私は個人的には後者の方がよりよいのではないかと思いますので、アメリカの企業に強引にでもフィリピンから引き揚げさせてアメリカ国内にコールセンターなりなんなりを置いてアメリカ人の雇用を増やすというのは、ある一面に於いては理に適っているようにも思えます。より高付加価値なものをより安価に提供できる企業が生き延びるという経済の法則から考えてみれば、そのような強引なやり方をすると結局はいわゆる国際競争力の衰えを招く可能性もないとは言えず、これについては今までのモデルではない、これからの話になりますので、すぐに答えが出るわけではないですが、今後、どうなっていくものか注目したい点ではあるように思えます。

フリードマンが『フラット化する世界』という本を書いて話題になったことがありますが、今は中国でもどこでも人件費が上がっていて、かつてほどいわゆる主要国との賃金差が大きいわけではなく、対して差がないのなら、或いはアメリカ国内にサービス拠点を置いた方が何かと便利ということは充分にあり得るようにも思えます。その場合、世界は再びフラット化からブロック化へと移行していくかも知れないのですが、果たしてそれが第一次世界大戦前後の時代に後退していくものなのか、それとも全く私たちの知らなかった新しいモデルへと移行していくものなのかも注意深く見守りたいと思います。

フィリピンの企業がアメリカ企業のコールセンターを引き受けることができる背景には、フィリピン人の英語力の高さということが挙げられると思います。20年ほど前はインドにコールセンターが移っていることが話題になったこともありますが、これもインド人の英語力の高さが背景にあると思えます。しかしながら、アメリカ人の知り合いの経験談によると、コールセンターの人が何を言っているか分からなかったので、コールセンターとしての役割を果たしていないという面もあるらしいので、「英語力」だけでは片付けることのできない面もあるのかも知れません。

アメリカという巨大な内需国の主要な言語が英語だということは、確かにフィリピンやインドのように英語の話せる人の多い国や地域にとってはビジネスチャンスになり得ます。では「日本人も世界を相手にビジネスだ!英語力が低いからアメリカ企業のアウトソーシングをフィリピンやインドに獲られるのだ!」という結論に至るかと言えば、私個人の意見ですが、そういうわけではないように思えます。

日本はアメリカに次ぐ豊かな内需国家です。英語圏から受注して経済を回すわけではないので、ぶっちゃけ英語は必要ないとすら言ってもいいかも知れません。私も英語はよく勉強しましたが、結局のところ役立っているのは英語圏のニュースを聴いて「ふーん、そうなのか」と思う程度のことしか具体的に利するところはありません。

トランプさんの今後の出方がよく分からないということや、就任演説があまり良くなかったということで、今日は円高株安に振れたようなのですが、外国のことはそこまで気にする必要はなく、日本は日本でやっていけるよう、内需を充実させていく道を選ぶのがいいのではないかという気がします。江戸時代は国内の需要だけで経済発展したわけですし、戦争が終わって70年以上過ぎ、今さら輸出で外貨を稼がないと困るというような時代でもありません。

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