イギリス東インド会社は16世紀にイギリスによって設立された国策会社ですが、短期間ではあるものの、江戸幕府が施政する日本と貿易を行っていた時期がありました。
1611年、当時のイギリス国王ジェームス1世の国書をともにジョンセーリスが来日し、徳川家康と謁見し、家康の許可も得て平戸にイギリス商館が開かれ、リチャードコックスが商館長として仕事をすることになります。
リチャードコックスの在任中、平山常陳という人物がカトリックの宣教師を乗せた朱印船をマニラから日本に向けての航海中にイギリス・オランダの商戦艦隊の襲撃を受け、平戸に曳航されるという事件が起きており、江戸幕府は既に切支丹に対する禁令を出していたことから、その後の切支丹迫害に拍車がかけられていくことになります。
この事件からは1620年の段階では、ヨーロッパのカトリック系国家と新教系国家の間の東洋貿易に関する覇権争いが激しく、同じ新教の国であるイギリスとオランダの船が協力してカトリック系の排除に動いているということが分かります。イギリスとオランダとの間の貿易競争も激しかったようですが、少なくともカトリックに対する態度としては一致していたという理解の方がより真相に近いかも知れません。
1623年にはオランダ人がインドネシアのアンボイナのイギリス商館を襲撃し、商館員が全員殺害されるというアンボイナ事件が発生します。この事件をきっかけに、平戸のイギリス商館は閉鎖され、ヨーロッパの対日貿易はオランダ独占するという状況になります。
1673年にイギリス船籍のリターン号がチャールズ2世の国書を携えて長崎に入港しますが、チャールズ2世がカトリックの国であるポルトガルのカタリナ王女と結婚していることを問題視し、通商を拒否し、イギリスは対日貿易からは完全に締め出されることになりました。
江戸幕府はオランダ商館長からのオランダ風説書によってチャールズ2世とカタリナ王女との結婚を知っていたということですが、飽くまでも政略結婚だと思えば、カタリナがカトリックの国の出身者かどうかは江戸幕府にとってはあまり関係なさそうにも思え、どうでもいいような気もしますし、対日貿易の独占を狙うオランダが、カタリナ王女との結婚をことさらに大袈裟に取り立てて徳川幕府を煽ったという一面もあるのではないかという気がしなくもありません。一方で、カトリック宣教師たちは実に熱心かつ勇敢に日本に渡ってきていますので、カタリナ王女を通じてイギリスに渡りがつくのなら、それをツテにしてやはり日本上陸を狙う可能性も確かにあり、カトリックを「完全に排除したい」と考えるならば、江戸幕府の判断は妥当なものだったのかも知れません。
その後、イギリスはインド経営に軸足を移すようになり、日本からインドネシアまでのラインはオランダが握るようになりますが、情勢はゆっくりと逆転してゆき、19世紀に入るとナポレオンがオランダを自身の版図に組み入れることによってオランダに対するハプスブルク家の影響力が排除されるようになり、反ナポレオン勢力がイギリスにオランダの海外植民地の接収を依頼し、イギリス船籍のフェートン号が長崎に姿を現すというフェートン号事件が起きます。
1600年代は戦国時代の名残もあってか江戸幕府は強力で、イギリスの船を一方的に拒絶することができましたが、フェートン号事件では防衛担当の藩兵や長崎奉行所の役人が右往左往しており、時代の変化を感じさせられます。
