オランダ東インド会社とインドネシアの王たち

オランダが三百年にわたりインドネシアを「東インド領」として支配していたことは、わざわざ言うまでもない。インドネシアにはオランダ東インド会社、イギリス東インド会社がともに商館を所有していたが、1623年のアンボイナ事件でイギリス東インド会社の商館員たちはオランダ東インド会社の商館員たちによって皆殺しにされ、当該地域でのオランダの覇権が確立される。

徳川幕府はカトリックのスペインやポルトガルに対しては強い警戒感を持ち拒絶していたが、西欧の新教の国に対しては比較的寛大で、オランダは新教の国であったから交易も行っていた。イギリスはヘンリー8世が英国教会を創設した以降、新教の国の一つとして数えることができたが、徳川幕府がイギリスと交易しなかったのは一重にオランダによって駆逐されたからだと言える。ドイツ語圏の国やフランスはまだ東洋に進出するだけの実力はなく、結果として東アジアではオランダの一人勝ちの時代がしばらく続いた。台湾も一時植民地化されている。ついでに言うとなぜ徳川幕府が新教に対して寛大だったかと言うと、カトリックが東西両インドへの布教に熱心だったのに対し、新教は自分たちの信仰の自由さえ確保できればそれでよかったので、布教することに関心がなかったからだ。

さらについでになるが、東インドは本物のインドからインドシナインドネシアあたりまで。西インドはアメリカのこと。コロンブスがアメリカ大陸に辿り着いた時、喜望峰を通らない地球の裏側へ行くコースでインドに辿り着いたと信じたため、しばらくは東インドと西インドという名称が用いられるようになった。しばらくたって東インドから入って来る情報と西インドから入って来る情報があまりに違い過ぎて何かがおかしいということになり、アメリカがインドの西ではなく全く別の大陸だということに西洋人が気づくことになる。アメリゴ・ベスプッチという人物が西インドは新大陸だと指摘したためにアメリカと呼ばれるようになった。

今回、私が関心を持って述べたいと思っているのはオランダに支配されたインドネシアの王たちの物語である。インドネシアではオランダ支配が始まった後もオランダに忠誠を誓うスルタン王国が連立していた。インドネシアの普通の人々にとってはオランダとスルタンの両方の支配を受けていたということもできるし、オランダから見ればわりと支配しやすい間接支配というスタイルをとったということもできる。

これらの諸侯国はオランダ支配を受け入れ、子息をオランダに留学させるなどして積極的にオランダ化しようとした面もあるように見えるのだが、私の知る限り2人だけ例外がいる。探せばもっといるのだろうけれど、私が知っているのは2人だけである。

1人は1908年にオランダ軍によるジャワ侵攻の際に最後まで抵抗したクルンクン王国の王デワアグンジャンベ2世である。包囲された国王は最後の手勢とともに突撃し戦死したが、最期を見届けたで王族たちは集団自決をしたと言う。鎌倉の北条氏を連想させる壮絶な歴史の一幕とも言えるが、オランダのスルタンには敗れれば集団で自決するという考え方があったようだ。

もう1人はジョグジャカルタのスルタンであるハメンクブウォノ9世だ。第二次世界大戦が終わった後、日本軍は降伏していなくなり、再びオランダの支配が始まろうとしたが、一度オランダの敗退を見てしまったインドネシア人は以前と同じように従うということをよしとせず独立戦争を挑み、スカルノがその先頭に立った。各地の諸侯国のスルタンは依然としてオランダへの忠誠を誓い、独立戦争を妨害する立場をとったが、ハメンクブウォノ9世は独立に協力する立場をとった。おそらくはスルタンの多くがオランダの庇護の下で既得権を守ろうとしたのだと想像できるが、ハメンクブウォノ9世は世の中がどちらに動くかよく見極めができる人物だったのだろう。イギリスが当初オランダ支配の復活に協力していたが、途中であきらめて撤退しただけでなく、イギリスはマレーシアからもビルマからもインドからも引き上げて行くことになる。その姿を見て、ヨーロッパのアジア支配は終わるのだなと悟ったのではなかろうか。独立を果たしたインドネシアは共和国になったが、ジョグジャカルタのスルタンだけは現在に至るまで存続している。ハメンクブウォノ9世の戦略勝ちのような面があるように私には思え、やはり王とか君主とかという立場の人でもその立場に安穏とせず、時代の潮目を見る目を養う必要があるという際立った一例と言えるのかも知れない。今回の話題とは関係ないが、昭和天皇もマッカーサーを抱き込んだという点で潮目を見極めるのがうまい人だったとも私には思える。



昭和史68‐日満華共同宣言

昭和15年11月30日、日満華共同宣言というものが出されます。同日、南京で日華基本条約も結ばれています。ここで言う「華」とは、汪兆銘政権のことを指します。当該の共同宣言では、日本と満州国、汪兆銘の中華民国の相互承認及び日満華経済ブロックの確立、更に防共をうたっているわけですが、私の手元にあるとある情報機関の昭和16年1月1日号(新年号)では、当該情報機関がその後の展開をどう考えていたかがよく分かる(つまり、日本帝国の考えていた方向性がよく分かる)記事がありましたので、ちょっと紹介してみたいと思います。

当該の記事では日満華は「共同の理想」があるとし、その共同の理想とは「アジア人によるアジアの解放」であり、「大東亜広域共栄圏」の確立としています。「大東亜共栄圏」ではなく、「大東亜広域共栄圏」としているあたり、いわゆる大東亜共栄圏構想がまだはっきりとは定まっていない、手探りの段階だったことを示すのではないかとも思えてきます。

続いて、当該の記事では日本と蒋介石政権との戦争は単にその二つの勢力の戦いではなく、蒋介石を支援する英米を中心とした列強との闘いであるとも強調されています。即ち、遅くとも昭和16年初頭の段階で日本帝国は世界を敵にして戦う決意を固めつつあったということが見えてきます。言うまでもないことですが、世界を敵にして戦って勝てるわけがありませんから、その後、日本帝国が滅亡の過程を辿って行ったのは当然の帰結と言うことができるかも知れません。当該記事ではフィリピンに於いてアメリカの航空勢力が拡充されている点に警戒感を示し、オランダ領インドネシアでは排日運動が盛んになって、嫌がらせされていることへの嫌悪感も書かれており、やはり世界を相手に戦争をする気がまんまんであったということが分かります。

もちろん、このように強気の姿勢で事態に臨むことができたのは日本にはドイツのアドルフヒトラーがついているということが自信の根拠となっていたわけなのですが、さすがにアドルフヒトラーと組むという悪手を選んでしまったことに、21世紀の現代を生きる日本人としてはがっくりするしかありません。ドイツの技術力は見事なものだったらしいのですが、資本力の底力みたいなものの点では英米に対しては各段に劣っており、長期戦になれば資本力がものを言うわけですから、アメリカ、イギリスサイドではさほど悲観的ではなかったようです。イギリスでは既にチェンバレンが退き、チャーチルが首相の座に就いていましたが、チャーチルはアメリカの参戦を心待ちにしており、ルーズベルトは日本に先に一発撃たせることで国内のモンロー主義を一掃し、英米世界秩序みたいなものを維持しようと考えていたという話は随所にありますから、日本がアドルフヒトラーをどんなに頼りに思っていても、アドルフヒトラーは実はそこまで強くなかったという現実に気づいていなかったというのが日本帝国の悲劇なのかも知れません。ドイツと同盟していなければ日本の政治家や軍人がここまで強気になることはなかったでしょうから、かえすがえすもがっくし、残念、何をやっているのだか…と辛い心境にならざるを得ません。私の手元にある資料は昭和17年までありますので、もう少しの間、資料の読み込みを続けたいと思っていますが、どうしても暗い心境になってしまいます。

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昭和史63‐日本型植民地とオランダ型植民地

昭和15年8月15日付のとある情報機関の機関紙に、台北帝国大学の浅井恵倫教授がオランダの植民地政策がどういうものかを論じる原稿を寄せていますので、ちょっと紹介してみたいと思います。この浅井教授という人がどういう人なのか検索をかけてみたところ、オランダに留学してライデン大学で台湾原住民の言語の研究で博士号を取得した人で、その後台湾で教授になり、戦後もしばらく中華民国のために台湾で仕事をした人であったことが分かりました。要するにオランダと台湾のプロということになりますから、オランダの植民地政策と日本の植民地政策の違いを論じるのにうってつけの人物と言えるかも知れません。で、当該の記事によると、オランダのような小国がどうしてインドネシアのような広大な地域を支配し続けることができているのかという点について、当該地域の王族を優遇し、王族を通じて現地の人を間接支配をしたからだということらしいです。このことについて、浅井教授の原稿では

王族を通じて一般土民(ママ)は自由に操縦され、飽くなき搾取に搾取は繰り返され、蘭印民衆の永久に立つことのできない様に、仕組んでしまったのである。その仕打ちたるや正に悪辣といふか、非人道的と言ふか、これを台湾の植民地政策と比較対照した時、まさに雲泥の差があるといはなければならない。そこには、東洋と西洋に於ける、自らの民族的見解の差があるのではあるが、一は精神的同化を目指し、一は物質的搾取を目的とする、東西の両極端をよく表現してゐるものと言へよう。

としています。日本帝国の敗戦後、日本の皇民化は内心の自由を奪おうとしたという観点から批判されるわけですが、当該の原稿では日本の植民地政策は精神的な合一、即ち愛情があるのに対して、オランダの植民地政策には単なる物理的な搾取があるのみで、現地の人を幸福にしようとか、そういうものは全然ないという批判をしています。

現代人の観点に立つとすれば、半分当たっていて半分当たっていないという感じではないかと思います。日本帝国が台湾の開発に大変に熱心であったことはよく知られています。良いか悪いかは別にして農業を振興させ、資源を開発し、現地の人に義務教育を施し、工業化も目指しました。長い目で見れば植民地が農工業で発展している方が、帝国の収支は良くなるという意味で帝国にとっては優良資産になりますし、現地の人にとっても生活の向上につながります。李登輝さんが総統をしていた時代にはよくこういった点が良い評価がなされていました。ですが一方で、皇民化という取り組みは「私は何者なのか」という大切な内心な問題に介入し、日本人だと信じ込むように誘導したという点では、やはり必ずしも高く評価することはできないのではないかとも思えます。戦後の日本国憲法では内心の自由を重視しますから、その憲法下で教育を受けた戦後世代としては内心の自由を侵す皇民化は問題視せざるを得ません。ですので、浅井教授の指摘は半分は当たっているけど半分は外れていると言う結論になってしまいます。

尤も、当時は日中戦争の真っ最中に情報機関のプロパガンダ紙に原稿を書くわけですから、浅井教授としても日本の帝国主義を批判するわけにはいかなかったでしょうから、先に引用したような内容にならざるを得なかったとも思えます。当時は「日本人になれること=良いこと」を大前提にしないと原稿が書けなかったでしょうから、上のような体裁にするしかなかったのかも知れません。

当該の原稿では最後の方で「来たるべき日のために」という、なかなか意味深長な言葉も含まれています。当時既にオランダ本国はナチスドイツの支配下に入っており、やがてアンネフランクが隠れ家で後に世界が涙する日記を書くことになるわけですが、オランダ領インドネシアは本国のバックアップなしに経営を続けなければならないという逼迫した状態に置かれていたわけで、当該の記事では今こそ現地住民が立つことができるという趣旨のことを述べています。日本帝国はインドネシアの現地の人々を助けることができるし、台湾は南進政策の重大な拠点なので、その持つ意味は大きいという趣旨のことも述べられています。「大東亜共栄圏言説」なるものがどういうものかがよく分かると記事だと言うこともできるようにも思います。大東亜共栄圏は結果としては失敗でしたし、日本人にとって何らメリットはなく、戦後も批判の対象になるわけですが、当時の日本人が「大東亜共栄圏」にどういうイメージを持っていたかを感じ取れたような気がしなくもありません。

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昭和史13‐南洋華僑分布図と対英米戦争準備

最近、いろいろな資料を探していて見つけたのですが、昭和14年2月6日付で、台湾総督府臨時情報部が「南洋華僑分布図」というものを作成し、陸軍省に送っていたことが分かりました。

台湾総督府臨時情報部は台湾内での宣伝活動(国威発揚、戦意高揚)を主たる任務としていたのではないかと当初、考えていたのですが、このような書類が出てきたということは、東南アジア方面の事情の調査も担当していたということが分かります。ではなぜ、南洋華僑分布図なるものを作らなくてはいけなかったのかということを推理してみたいのですが、当時は日中戦争の真っ最中です。南京攻略戦は終わっていますが、日本軍は重慶政府を攻めあぐねるという決着の付かない状態になっていました。

重慶政府が強靭に持ちこたえていた理由はビルマ・ミャンマー方面から欧米の物資が運び込まれていたことが大きく、日本軍としてはその方面を叩きたい、または占領したいと考えていたに違いありません。ミャンマーへ行くにはマレー半島を通らなくてはいけません。マレー半島は英領ですから、イギリスとの戦争も覚悟しなくてはいけません。イギリスと戦争するということはアメリカとの戦争も覚悟しなければならない、当局者はそう考えたに違いありません。ということは、もうあっちもこっちも全面戦争ということになります。同じやるならパレンバン油田のあるオランダ領インドネシアも抑えてしまいたい。そうするとシーレーンの米領フィリピンも抑えなくてはならないという壮大な、誇大妄想的な計画を練らざるを得なくなっていたというわけです。まさしく南進論そのものと言えます。

で、東南アジアを占領したとして、最も心配なのは大勢いる華僑のことだったに違いありません。重慶政府を支持する華僑がゲリラ化して抵抗することを陸軍は最も恐れたのではないかと思えます。正規軍はゲリラ戦を挑まれると弱いということは歴史が証明しています。そのために、東南アジアでの戦争を想定する材料の一つとして「南洋華僑分布図」が作成されたと言えると思います。

だとすれば、日本の当局者はそれなりに早い段階から、対英米戦争を準備していたということになり、アメリカの経済制裁でやむを得ず戦争をしたという構図は成立しないことになります。自分でこういう資料を見つけて私はちょっと身震いしてしまいました。



昭和史12‐日中戦争とオランダ領インドネシア

日本帝国時代、とある情報機関が発行した機関紙の昭和13年1月11日付の号では、オランダ領インドネシアでの情勢が伝えられています。曰く、オランダ領インドネシアは格別に成功した植民地で多様な生産物が産出される一方で、在住日本人が極めて少なく、その反対に在住中国人が非常に多いが、オランダ当局が中国人による排日運動に目を光らせているため、そんなに酷いことにはなっていないと簡単に言うと述べています。どうも当該情報機関は各地に調査員を派遣して現地の模様を報告させているようなのですが、以上のような状況はイギリス領マレー半島と同じ構図かも知れません。

とはいえ、今回読んだ報告では現地のメディアの状況も伝えられており、その面はなかなか興味深いのではないかと思います。曰く、現地のメディアは非常に親中的であり、日本軍の蛮行を誇大に喧伝しているというのです。在住日本人は隠忍自重しつつ、東京、台北、大連あたりから放送されてくる「正しい」情報をラジオで聴いて知っているため、日本軍優勢を理解しており、現地メディアの意地悪な報道に対してやはり「隠忍自重」しているというわけです。

一方で、当該の報告書では「唯一の邦字新聞東印度日報が四項の小新聞ながら事変に関する限り大体網羅し以て戦況を正確に伝へて居る」と同時に「スマラン市で邦人の発行している馬来語月刊雑誌『アストラ』が宣伝機関として微力ながら」がんばっていると述べています。

ハワイやロスアンゼルスあたりでは、日系人を使ったスパイ網の構築をしようとしていたという話を読んだことがありますが(なので、ちょっと語弊を恐れずに言うと、当時のアメリカ当局による日系人収容所送りは半分は人種差別、半分は現実の防諜目的と言えるのではないかとも思えます)、東南アジアでも同様の諜報・情報ネットワークを築こうとしていたのかも知れません。ただ、私がこれまでに読んだ限りでは、宣伝にはわりと熱心、植民地での神社の増設のようなちょっと的外れなことも含んでかなり熱心なのですが、一方では諜報は必ずしもがんばれていなかったように思いますので、結果としては大した効果は生まなかったのではないかという気もしなくもありません。

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台湾近現代史番外 蘭芳共和国

アメリカが独立するよりも少し前の時代、18世紀後半に客家人がボルネオ島に共和国を作っていたというのを最近知りました。台湾とは直接関係のないことですが、大変興味深いので私の知り得た範囲で備忘のために書きたいと思います。

オランダ東インド会社がボルネオ島に中国人のクーリーを大勢送り込み、奴隷労働させていましたが、その人口が膨れ上がり、一大勢力になったようです。広東地方から私兵も輸入し力をつけた華人社会は地元のスルタンからもその力を認められ、遂に治外法権の地を手に入れ、独立国家を営むに至ります。

建国者は羅芳伯という人物で、なんと天地会の会員であり、客家人商人でもあり、蘭芳公司の総帥でもあった人物で、初代大統領(華人社会では大唐総長と呼んだらしいです)に就任します。細かな政治体制などは分かりませんが、官僚は公選で選ばれていたらしく、大統領に関しては羅芳伯が亡くなる前に次の人物を指名したということらしいので、或いは大統領に限っては禅譲制が慣例化していたのではないかとも想像できます。世襲ではないという意味ではやはり共和制と言えます。100年以上に渡って国家が続いていたということですので、充分に記憶される価値のある共和国と思います。共和制としては東アジアではぶっちぎりで最初の国家であり、成立年が1777年ということですからよくよく考えてみるとフランス革命よりも先であり、近代共和制としては最初期の部類に入ると言ってもいいかも知れません。

また、呉元盛という華人がポンティアナック付近のスルタンを打倒してそこに四代70年にわたる国家を建設したとのことで、非常に勢いがあったことが推察できます。

清仏戦争で清が海外の華人に注意を払うことができなくなった時期、オランダ人によって1884年に占領されたということらしいので、祖国とのチャンネルがあった上で蘭芳共和国が存立していたことも推察できますが、実際にオランダ人がその地域を占領したことを正式に発表したのは辛亥革命の後ということらしく、それまで当面の間は傀儡政権が維持されていたとのことです。相当に複雑です。現地で蘭芳共和国に関する資料はほぼ皆無ということらしいので、或いは広東なり福建あたり、もしくは台湾あたりに関連史料が残っているかも知れません。想像です。

当該の地で暮らしていた華人の多くがその後マレー半島に移住したとのことですので、まさしくシンガポールがその後継国家であると言っていいのかも知れません。

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